今、英語教育が重要視される理由

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今日から10月、明け方涼しくなってきているので、風邪などお気を付けください。自身の体調管理は基本中の基本ですよ!

今日は英語教育の重要性が見直されていることについてお話していきたいと思います。

日本の教育課程が戦後GHQによって定められた話は以前、『英語できる人できない人の違い』でお話したと思います。GHQが決めたものはたくさんありますが、その中で代表的なものは、日本国憲法です。

GHQが作成した草案に沿って日本国憲法は誕生しました。ニュースや新聞で安倍総理が憲法改正をしようとしているという話は聞いたことがあると思いますが、こういった動きは戦後74年ずっとありませんでした。

その取り組みの是非をこの場で議論するつもりもありませんが、時代の一つの節目であることは確かだと思います。日本国憲法の改正と同時に、大学入試制度の改革、それに伴う小学校の英語教育の改革もまた時代の節目です。
以前のブログの内容にも書きましたが、日本人は世界中から英語ができないと揶揄される存在でした。今でこそ、暗雲立ち込めている韓国経済ですが、過去の躍進には英語教育課程の改正が大きく影響しています。

日本の大学に留学してくるアジア圏の学生と会話すると、そのほとんどが英語が堪能です。TOEIC800点以上がゴロゴロしています。これは今日本を除くほとんどのアジア諸国が国際競争力のある人材を育てるべく、母国語と英語の両方を話せるバイリンガルの育成に力を入れているからです。

今から20年前、韓国も日本と同じように英語下手な国でした。しかし、ここ20年で急激に伸び、今ではTOEFL iBT平均スコアを見ると、アジア29か国中11位と、英語が公用語である香港と比肩するレベルまで英語力を向上させています。
ちなみに日本は何位かと言うと、2017年は29か国中27位です。過去20年間日本は下から3~4番をずっと行き来しています。世界第3位の経済大国日本とするとあり得ない順位です。(この英語力で日本が世界第3位なら、英語が人並みになった日本はかつてのダグラスマッカーサーが懸念した通り、世界第1位の経済大国に成長していたかもしれませんね)

かつては勤勉で寡黙、礼儀正しい民族であると言われた日本人ですが、少なくとも勤勉ではなくなってしまっているのが実情です。

ベネッセコーポレーションが2007年に実施した「学習基本調査・国際6都市調査」によると、ソウル市内で英語塾に通う子どもの割合は、半数以上の51.9%で、東京都の18.1%と比べるとかなりの違いがありました。

こうした教育への姿勢が近年の日本経済の衰退を招いているのかもしれません。少なくとも今回の大学入試制度の改革を行おうとしている文部科学省の官僚はそう考えているようです。
大学入試制度の改革内容について疑問や懸念の声も多いですが、この改革を進めるという姿勢は歓迎すべきものだと思います。

かつて日本は焼け野原の中、天皇という絶対的存在を失い(象徴化)、物質的にも精神的にも拠り所を失っていました。
そんな状況では、GHQの提案した大学入試制度や日本国憲法の草案(GHQ草案)は魅力的で、それに従うよりない状況だったかもしれません。
しかし、戦後74年経った今、アメリカによる一方支配、指導の枠を超え、日本国は各方面で変わろうとしているのが伺えます。これは歓迎すべきことです。

良しとされたことも、時代が変われば変容するのが世の定めです。時代や環境に合わせて変わらなければ淘汰されてしまうのですから(ダーウィンの進化論)
仮に改革が改悪になってしまったとしても、その試み自体は評価されるべきでしょう。

今、日本は令和という新時代を迎え、激動の時代に突入しました。過去の常識が通用しなくなっているのです。
そんな中、生き残っていくには自分を変えていくしかありません。

これからの日本は、英語は聞けて、話せないとだめだと言っています。従来の学習過程ではそこを補えません。かといって英会話教室の日常英会話が大学入試制度に則しているとは思えません。

本格英語塾として子どもたちの英語力醸成のため、佐藤塾も日々新しい情報に耳を傾け、変わり続ける必要があると感じました。

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